2024/2/8
  • プレスリリース

【プレスリリース】活力満ちる職場へ、ボディケアで健康経営をサポート。2月8日より法人チケット販売がアップグレードしリニューアルしました。

整体×骨盤サロン「カ・ラ・ダ ファクトリー」(以下 カラダファクトリー)を海外・国内に370店舗以上展開する株式会社ファクトリージャパングループ(本社:東京都千代田区、代表取締役会長兼社長: 春名 秀樹、以下 ファクトリージャパン)は、健康経営のサポートの一環で、かねてより実施してきておりました「法人施術チケット」において、2月8日より1000円施術チケットの電子チケットの導入をスタートいたします。今後、順次電子チケットの種類を増やし、利便性を高める方針です。
従業員の健康に関する悩みは多岐にわたりますが、ボディケアは健康経営への近道です。企業で働く従業員のみなさまの健康を支援し、ストレスや体の不調をケアする方法として、カラダファクトリーの施術をご利用いただけます。

■法人施術チケット概要
1.カラダファクトリー整体・骨盤調整コース 60分チケット 
2.カラダファクトリー整体・骨盤調整コース 40分チケット 
3.1,000円施術チケット(電子チケット対応)
 カラダファミリーサロン(カラダファクトリー/カラダストレッチ/カラダピオニーで使用可能)
 どちらの施術メニューにもお使いいただけます。※1,000円チケットは法人価格対象外となります(複数購入も同様)
以上、3種類

■カラダファクトリー法人施術チケットとは?
企業様の福利厚生、従業員ギフト、賞品、または従業員のみなさまのご家族のサービスに最適な法人価格の施術チケットです。
全国のカラダファクトリーでご利用いただけるため、勤務先の近くや従業員のみなさまのご自宅近くでも、日々の健康ケアにお役立ていただける施術チケットとなっております。
この施術チケットには契約金や年会費は一切かかりません。また、ご希望の購入数により法人価格が変動いたします。詳細につきましては、ウェブサイトからお問い合わせください。
法人施術チケット特設サイト
https://karada39.com/campaign/kigyo-wari/ 

◆「カ・ラ・ダ ファクトリー」とは
「カラダファクトリー」は、根本ケアという考え方を基にしたカラダと健康のトータルボディケアサロンです。独自に開発した「A.P.バランス(R)」整体理論に基づき、首・肩・腰・足のケアなどお悩み別に、お客様一人ひとりのカラダの状態を確認しながら施術を行います。

◆「A.P.バランス(R)」とは
「A.P.バランス(R)」整体理論とは首の第一頸椎(A:アトラス)と骨盤(P:ペルビス)のバランスに着目することで、心身のコンディションをケアしていくというカラダファクトリー独自の理論に基づいた施術法です。首・肩・腰などカラダのお悩みをケアし、健康で快適なカラダに導いていきます。この「A.P.バランス(R)」整体理論に基づく施術は、国内外で活躍する多くのアスリートからも支持されています。 
※「A.P.バランス(R)」は、ファクトリージャパングループの商標です。

◆カラダ365プロジェクト
一人ひとりのコンディションを支え、365日お客様の健康に寄り添える最適なパーソナルボディケアをご提案します。2020年にはコロナ禍のケア方法として、朝・昼・晩、様々生活シーンの中で変化するお身体にあわせたセルフケア方法・セルフ整体動画「おうちでカラダファクトリー」の配信を開始いたしました。2023年2月現在で約100本配信。
2023年、ヘルスケアは日々の習慣が重要だからこそ、楽しみながら続けていけるようにと、この度「ココロもカラダもほぐれるらじお」としてPodcastで番組化。たんぽぽさんとの楽しいトークや健康情報、エクササイズ、整体技術への取り組み、様々な施術活動を行う現場スタッフの紹介もさせていただいております。

◆公式通販サイト「カラダマルシェ」 
明日のKA・RA・DAを創る プロケア×セルフケア。サロンで整えたカラダを1日でも長く維持してほしい、日々生じる悩みは、気づいた時にケアすることで溜めないカラダをつくってほしい。そんな想いから、カラダファクトリーではお客様が日常の中で活用できる商品の開発にも力を入れ、全国の方々に販売しております。

◆「ファクトリージャパングループ」とは
感動を生み出す「人財力」で健康の促進と予防に対する意識改革を世界に広げ、社会に貢献する。それが「ファクトリージャパングループ」の企業理念です。お客様一人ひとりの声に寄り添い、いかにご満足いただけるかということを、とことん妥協無く追及することを最も重視しています。お客様第一主義をもとに、技術とサービス・ホスピタリティを重視した人財を育成し、サロン事業、教育事業、フランチャイズ事業など、健康の促進と予防に対する意識改革に関する事業を幅広く展開しています

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